コロナ陽性は、零下乾燥で暖房する冬季と冷房する夏季に拡大し、春秋の冷暖房が不要な気候で縮小していますから、冷暖房時の季節に家族以外の人と屋内で接触する場合は、適切な換気設備とソーシャルデスタンスが守られている施設の利用が望まれます。
屋内施設の事業者は多額のコロナ助成金を受けて、ウィズコロナに対応した換気設備を設置してソーシャルデスタンスが保てる配置に変更出来た筈ですが、一時的な人数制限で対応して制限が緩和されてもコロナ前の配置に戻るだけで、パンデミックを日本社会は詰め込みと低価格だけの経営は淘汰されて生活環境を進化させる契機には出来なかったようです。
屋内空気が１時間で体積の５０％以上が入れ替わらない環境は健康を損ねるとされ、北欧は２４時間換気システムが発達し普及しており、スエーデンなどでは５０%以下の換気係数の新築住宅には公的融資が適用されません。
日本は、基礎(床下の空間は欧米や韓国にない)や窓からの隙間風で自然換気される構造の建物に約３０００万世帯が居住し、気密性の高いコンクリート造や鉄骨造の建物に約２０００万世帯が居住し、後者は都会に多く2DKや3DKの居住面積が狭くてウイルスが感染し易いので、機械換気などで１時間に５０%以上の空気が入れ替わるシステムが有効ですが、日本メーカーの２４時間集中換気システムは北欧に著しく遅れています。
欧米は大麻などが合法の場所があって薬物依存者やマスク手洗いが苦手の人が多く 肥満率も高く感染重症化し易い環境ですが、日本はマスク手洗いに抵抗はなく肥満率も低く、２４時間換気システムを導入するか導入できない建物はトイレなどの換気扇を２４時間作動して代用することで感染は相当に抑えれる筈です。
特に、店舗は冷暖房時の換気は冷暖房コストが相応に増えたとしても、細菌の繁殖が制御されていることは臭気から実感できます。
