コロナと寿命

　日本は年間１３８万人が死亡しており（厚労省）、コロナの年間１万人程の死亡は１％以下で、高血圧、肥満、喫煙、糖尿病や喘息などの既往症がない人、ガンなどで免疫が落ちていない人は感染しても軽症または無症状で回復しています。

　肥満が多くマスク嫌いの英国は年間７０万人が死亡するうちコロナは７万人程、米国は年間３５０万人以上が死亡するうちコロナは４０万人程ですから日本の１０倍以上です。

　また、コロナワクチン接種後に死亡例は米国CDCは１５万人を超えたと発表し、日本の厚労省のコロナの専門部会は予防接種開始（２月17日）から１０月１５日まで１３１２件（ファイザー社製1268件、モデルナ社製44件）の死亡報告があり、ワクチン接種による致死率は0.00073％（1312件／１億7825万5509回）と発表していますが、コロナワクチンは２回接種で有効とし１回目の接種で副反応は少ないことから、日本は分母を２回接種件数に置き換えると0.0015%以上になります。これにワクチン２回接種後のブレークスルー感染による死亡数を加算しないと、ワクチン接を接種した場合と接種しなかった場合の死亡リスクの比較にはなりません。

　日本の人口は米国の３分の１として米国CDC発表の１５万人は日本では５万人ですから、仮に日本で全員がワクチン接種した場合は８万人となり、コロナ感染による年間死亡人数１万人よりワクチン接種による死亡リスクは８倍にもなります。

　肥満が多くマスクを着用しない米国の１０分の１をワクチン接種による死亡数に換算しても、日本はワクチン接種により死亡数は８千人となりコロナ感染死亡数に近づきます。ワクチンはコロナの擬似感染とみれば、ワクチン接種とは関係なく、コロナに限らずインフルエンザであっても感染すれば亡くなる人の寿命であったとは言えないでしょうか。

　健康な人はワクチン接種で寿命を縮めたりしないで、マスクと手洗いうがいを励行し、常に身体を温かく保つよう努めることです。

ウイズコロナと飲食店の淘汰

　保険に加入している場合、コロナPCR陽性は病院事情で入院不可で自宅やホテルの待機あっても「みなし入院」として医師の治療を受けた証明書等により入院給付金等を受取れます。収入が途絶えた保険加入者は感染を恐れず外出を自粛しない人もいるでしょう。

　飲食店は1年間経過しても、殆どの店は換気システムの設置も客席配置の十分な離隔に変更する改装工事を施してなく、単に定時間毎に窓や出入口を開口するその場凌ぎの対処から進歩がなく、時短や休業要請による補助金に頼るだけで、客席数と回転数を多くすることで収益を得る経営体質を維持したまま進歩していない模様です。

　欧米のようなゆったりした客席配置と優雅な内装にして客単価に反映させる経営に転換する機会であり、低予算の食事は充実しているテークアウトで済ませ、客単価を抑えてブロイラーのように密接する環境の飲食店は淘汰されてこそウイズコロナです。

　国は、感染を防止するために、面積当たりの客席数と離隔と動線、店内をブロック分けしての常時排気について科学的に解析して法令化することの必要性を理解してなく、都知事は戦前の先陣訓のような精神的な行動を求めてウイズコロナと発信するだけで稚拙です。

　東京都内の飲食店数は約１５万店で、パリ５万店、ロサンゼルスやニューヨークの３万店であることから、日本は小資金で出店できる狭小な店舗が圧倒的に多くて、雇用される従業者は客席回転数に応じた過剰な労力を求められ、国民は貧弱な外食文化が常態化していることに気づきません。

　米国の言いなりの小泉政権を端緒に大量の国債発行により借金大国化して、生産の国外移管政策によりヒエラルキーの底辺が膨張して狭小な飲食店を支えてきた構図は、コロナを契機に生産の国内回帰に転換して技術職の雇用拡充を推し進め、政治利権絡みで乱立した私立大学を整理統合して技術専門職を図ることです。

コロナ死亡は誤嚥性肺炎の20%

　1都3県の緊急事態宣言が解除されましたが、当初に感染症二類で高額なPCR検査料(保険医療機関外18000円、保険医療機関13500円)にして保健所のコントロールとし、他国がドライブスルー検査など検体採取の簡素化に取組んで検査を拡大させるなか、日本は防護服を着用する仰々しい検体採取を継続して保健所の検査独占を維持して、検査拡大に必要な民間参入は遅れさせられました。

　防護服を着用しない検体採取が不安なら、スーパーコンピュータ富岳でシミュレーションするなどしてマスクと手袋メガネだけで検体採取する方法を確立し、保健所のコントロールなくして保険適用のPCR検査料をインフルエンザ並みに引き下げて、容易に検査を受けられる体制にすれば、マスク手洗いを素直に受け容れる日本ではコロナ感染は欧米のように拡大出来ません。

　新型コロナは呼吸器系と血管内皮の細胞に侵入できるので、口腔内にウィルスが付着してPCR陽性であっても、口腔内や食道などの消化器官に腫瘍や傷付いた血管内皮がなく、ウイルスを気道下部に入れなければ、ウイルスは細胞に侵入できなく増殖する術がありません。

　高齢になるほど筋肉が衰え飲食物を誤嚥して誤嚥性肺炎を発症して年間4万人も亡くなるなかで、コロナによる肺炎や血栓などで亡くなった年間8千人の殆どは高齢者ですから、ワクシンが浸透しても、もともとコロナより誤嚥性肺炎で亡くなる人が４〜5倍多いので、高齢者が誤嚥性肺炎で亡くなられてコロナウイルスが検出されることも想定できます。

　コロナが付着した飲食物や鼻粘液の誤嚥による可能性が高く、コロナ死亡率を引き下げるには、高齢者に口腔内を清潔にして誤嚥しないよう口蓋を含み喉の筋肉を鍛練するよう指導し、介護では誤嚥させない方法を確立することです。

　緊急事態宣言や変異ウイルスとかはコロナを政治利用し易く、政治家が平然と会食しています。後遺症などをしきりに報道して警戒心を煽っていることに国民は懐疑的に接して、健康な若者は巻き込まれないことです。

コロナと誤嚥性肺炎

  日本の新型コロナ陽性者の40歳未満の死亡率は1万人に数人(厚労省国内発生動向)と少なくて、糖尿病などの既往症がない人は重症化リスクはありませんが、後遺症を強調して若者の行動を規制します。

　国は、当初から８０%以上が軽症無症状で回復する新型コロナを、2月1日に感染症二類に指定し、コロナの入院料を通常の軽症2倍、中等症以上3倍、診察報酬は3000円を加算して陽性者全員を入院としたにもかかわらず、過去のサーズ・マーズ等をの制御経験から春節の訪日観光客を受け入れ、PCR検査料を1万8千円と高額にして保健所などの公的機関で独占、4月1日に安倍のマスク配布を表明するなど、コロナは政府の医療ビジネスの様相を呈し、森加計桜などの政局は頓挫しました。

　衛星放送関連事業も行う「東北新社」社員の首相長男(正剛氏)もコロナに埋没するのではないでしょうか。

　新型コロナは唾液や鼻粘液に付着して呼吸器と小腸の細胞に侵入して細胞内で増殖するので、唾液や鼻粘液を肺に入れなければ肺の細胞で増殖できませんから、誤嚥しないことでコロナ肺炎は防げることになります。

　コロナ肺炎で死亡する人が高齢者に多くて若い人は殆ど少ないのは、高齢になるほど喉の筋肉が衰えてコロナが付着した飲食物を気道に誤嚥することが多くなるからと考えられますから、飲食物の残渣(カス)を残さないように口腔内を清潔にし、喉の筋肉を鍛えることで誤嚥を少なくしてコロナの肺への侵入を防いで肺炎を抑えられるはずです。

　マスク軽視でコロナ陽性者が多く、肥満率が高くて死亡する人が多い欧米等も、ようやくマスク着用の効果が浸透してきましたし、うがい習慣と喉筋肉を鍛錬して誤嚥を避けることを徹底出来れば、相当に改善するはずです。

　日本の肺炎による死亡数は約13万5千人(厚労省2019年人口動態調査)、その内の4万人が誤嚥性肺炎で死亡していますが、この1年間のコロナ感染死亡数は8千人足らずコロナで格段に増加したとは言えなく、コロナ陽性の高齢者には誤嚥しないよう指導することは重要です。

コロナ無症状の自宅療養

　国は、コロナ陽性で病床不足による自宅待機者に血中酸素濃度を測るパルスオキシメーターを使用することさえ指導してなかったことが、このたびの神奈川県知事が貸与を検討しているとの報道で明らかになりました。

　コロナ自宅待機の医療費は通常の訪問看護療養費に2500円が加算されますが、国や自治体は、自宅待機者に定時間毎に血中酸素濃度を測らせ、92%以下で深呼吸しても96%以上に回復しない場合は連絡させることのシステム化を怠っており、自宅待機者は自己の状態を把握する方法がなく、無症状で呼吸機能が悪化した場合は気付けなければ手遅れになります。

　パルスオキシメーターは4000〜8000円位で、自宅待機者に購入させても回復後に役立ちますし、管轄医療機関が纏めて購入して貸与しても医療費のコロナ加算で賄えるはずです。

　発熱がある自宅待機者は、安易に解熱剤を服用した後に体調が悪化する事例の報道が多いので、軽度の発熱で闇雲に解熱剤を服用せずに、パルスオキシメーターで血中酸素96%以上を目安に住環境を暖かくして発汗により解熱を考慮することです。

　また、自宅待機で飛沫感染対策として窓開け換気が奨励されますが、トイレや洗面所の換気扇を作動し続けて換気し、常時換気による熱損失分を暖房で補う方が室内温度を安定させられて、雑菌の繁殖を抑えられます。

　冬越して芽吹く草木と同様、人も動物も春に高揚して免疫も活発に働きますから、昨年もそうであったように温暖な季節になるに伴ってコロナ感染の減少が期待できます。

コロナ自宅待機の処方を

　コロナウイルスは、体内組織のインターフェロン産生を阻害し(エジンバラ大学)、インターフェロンによる免疫の働きを弱めて増殖する(ロックフェラー大学)ことが分かり、身体が発熱により体温を上昇させてインターフェロン産生を高めウイルスに対抗しているところ、医療機関は解熱剤服用を一様に勧めて、就寝中も暖房を切らずに発汗を促す住環境にして免疫を高める対処法には触れません。

　コロナは8割以上が軽症と無症状で回復しており、国は自宅で過ごすノウハウを蓄積しているはずですが、家族への感染の防ぎ方ばかり報道されて、当事者が発熱などの軽度の症状にどのように対処して回復したのかは報道されません。

　コロナは血栓を作るために重症化や死亡のリスクはありますが、血液を弱アルカリ性に保つ食生活の人や、細胞内のミトコンドリアが多い若い人は、細胞でATPが活発に産生されインターフェロンを含む免疫機能に働いて重症化し難いのですが、無症状や軽症で回復した事例と悪化した事例について、ATPを活発に産生するために、就寝中を含めての室温と体温維持の保温に努めるよう奨励することもなく、解熱剤を服用して平熱に戻った後に悪化した事例ばかりが報道されています。

　国は、既に主要国が承認したコロナワクチンを先進技術国であるが如く勿体ぶって承認を先送りし、コロナを感染症２類の変更や2類に自宅待機を可能とする条項の追加を検討せず、PCR検査料をインフルエンザ並みに下げず、検査所の増設を怠り、国と自治体で高額の検査料収入を独占し、コロナで病床を満床にできて公立病院の経営改善に貢献させています。

　緊急事態条項に懲役など定めず、感染症2類にコロナ陽性者で高齢でない既往症がなく肥満でない人については、免疫を高める住環境を規定して自宅待機を選択出来る条項を設けて、食材を安全に宅配する仕組みを構築することです。

コロナに就寝中も暖房、電気料割引を

　日本のエアコン普及率(内閣府)は、２人以上世帯91％､単身世帯83%(高齢者男性80%)、石油ファンヒーター普及率(内閣府)は、49%(マンション10%、木造等の低層住宅50%)、温水床暖房は東京都の20％は自治体でトップクラスです。

　東京都が感染発信源とみられて非常事態宣言を発動する前に、国は自己免疫の活性状態を保たせる生活習慣について検証したのでしょうか。

　我々の生命活動に水素イオンの酸化還元は欠かせなく、寒い冬季に暖かい環境にいない人が多いと体温維持にばかりにエネルギーが使われてトイレが近くなり、ウイルス侵入に全集中できませんから、暖房が欠かせない東北や日本海側の地域は感染はそれなりで、夜のすすきの繁華街に殺到した北海道も自粛だけで感染拡大は収まっています。

　国は緊急事態事態を宣言する前に、東京都の住まいでは就寝中は冬季でも暖房しない家庭が多いことを知るべきです。

　東京都の家庭で50％所有の開放型石油ファンヒーターは、就寝中の使用は火災の恐れから不向きのうえ、排出されるCO2やBB留分が呼吸組織にダメージを与えますから、80%以上の世帯が所有するエアコンで就寝中に暖房することを徹底するべきです。

　同時に、エアコンを所有しない20%の世帯に助成してエアコン設置を促し、東京都の冬季間の深夜電気料を割引（日中料金据置）することを、コロナ終息まで電力企業に求めることです。(割引率は電力会社は深夜の電力使用増で均衡範囲)

　また、ホッカイロは就寝中も効果的で、ホッカイロを鎖骨下（鎖骨近過ぎは脳に負担）の位置にインナーの上に貼ると呼吸器官に良くて痰も収まるので、医療現場はホッカイロを治療に用いるべきです。

　なお、低温火傷の可能性がある体重がかかる位置でなければ、概ね貼り続けられます。